人事が「社員のキャリアパス支援」を本気でやるとはどういうことか
目次
- 「キャリア支援」が形骸化する理由
- 「キャリア面談が評価面談と混ざっている」
- 「キャリアパスが見えない組織」では機能しない
- 「社員のキャリア自律」を促す仕組みがない
- キャリアパス支援の設計
- 「キャリアラダー」の可視化
- 「1on1でのキャリア対話」の質を高める
- 「社内公募・ジョブポスティング」の整備
- プロの人事はこう考える:キャリア支援の本質
- 「定着させること」より「成長させること」を目的にする
- 「キャリア支援の効果」を数字で見る
- 「人事だけでは担えない」を認識する
- 明日からできる3つのこと
- 1. 「社員のキャリア希望の現状把握」をする(所要時間:アンケート設計1時間、回収2〜3日)
- 2. 「社内キャリアパスを可視化する」(所要時間:2〜4時間)
- 3. 「管理職のキャリア対話スキル研修」を企画する(所要時間:企画2時間)
- まとめ:キャリア支援は「人を信じること」から始まる
- もっと深く学びたい方へ
人事が「社員のキャリアパス支援」を本気でやるとはどういうことか
「キャリア面談をやっているが、毎回同じ話で終わる」「社員に『この会社でどんな未来があるか見えない』と言われた」「キャリア支援制度は整えたが、活用されていない」——社員のキャリア開発支援に取り組んでいるが、効果が見えにくいという悩みを持つ人事担当者は多いと思います。
キャリアパス支援は「制度を作ること」でも「キャリア面談を形式的にやること」でもありません。「社員一人ひとりが、自分のキャリアを自分で考え、主体的に動ける環境と支援を作ること」が本質です。
今日は、人事が本気でキャリアパス支援をするとはどういうことかを考えてみたいと思います。
「キャリア支援」が形骸化する理由
「キャリア面談が評価面談と混ざっている」
キャリア面談と評価面談が混ざってしまうと、「本音のキャリアの話ができない」という問題が起きます。
「この面談で正直に言ったら、評価に影響するかも」という不安が社員にある限り、「本当の希望・不安・悩み」は出てきません。キャリア面談は「評価とは切り離された、安心して本音を話せる場」として設計することが重要です。
「キャリアパスが見えない組織」では機能しない
「この会社ではどんなキャリアが描けるか」が見えない組織では、キャリア面談をしても「このまま続けるか、転職するか」という2択しか見えなくなります。
「こういう経験を積むと、こういう役割につながる」「このスキルを身につけると、こういうキャリアの選択肢が広がる」——社内でのキャリアパスが具体的に見える環境が、キャリア支援の前提条件です。
「社員のキャリア自律」を促す仕組みがない
キャリア支援を「会社が社員のキャリアを管理・設計する」という発想で行うと、「言われたからやっているだけ」という受け身の社員が生まれます。
「社員自身が自分のキャリアを考え、主体的に動く」という「キャリア自律」を育てることが、本来のキャリア支援の目的です。
キャリアパス支援の設計
「キャリアラダー」の可視化
社内でのキャリアパスを可視化するための基本ツールが、「キャリアラダー(キャリアの梯子)」です。
「このポジション(等級・職種)から、どんなキャリアパスがあるか」を図示したものです。「縦のラダー(同じ職種での上昇)」だけでなく、「横のラダー(異なる職種・部署へのキャリアチェンジ)」も含めて可視化することで、「この会社でのキャリアの選択肢」が見えやすくなります。
「社員に見えるキャリアパスが多いほど、離職意向が下がる」というデータがある理由は、「選択肢が見えることで『別の会社に行かなくても、ここでやりたいことができる』という実感が生まれるから」です。
「1on1でのキャリア対話」の質を高める
キャリア支援の日常的な場は「1on1」です。マネージャーが「業務の話だけでなく、キャリアの話もできる1on1」を行えるよう、支援・育成することが重要です。
「あなたが3年後にどうなりたいか、聞いたことはありますか?」「部下が今の仕事にやりがいを感じているか、確認していますか?」——こういった質問を管理職研修に組み込むことで、「キャリアの対話が日常的に起きる職場」に近づきます。
「社内公募・ジョブポスティング」の整備
社員のキャリア自律を促す仕組みとして、「社内公募(ジョブポスティング)制度」があります。
「自分から手を挙げて、希望する職種・部署に異動できる」という選択肢があることで、「今の仕事に将来がないから転職しよう」ではなく「社内でキャリアチェンジできる」という選択肢が生まれます。社内公募制度の整備は「定着率の改善」と「社員のキャリア自律の促進」の両方に効果があります。
プロの人事はこう考える:キャリア支援の本質
「定着させること」より「成長させること」を目的にする
キャリア支援の目的を「社員を定着させること(離職を防ぐこと)」においてしまうと、「社員の成長・自律」ではなく「在籍させること」が目的になってしまいます。
「社員一人ひとりが成長し、力を発揮できる環境を作ること」を目的にした方が、結果として「定着率も上がる」という逆説があります。「成長できる・力を発揮できる」という実感が、「ここにいたい」という動機につながるからです。
「キャリア支援の効果」を数字で見る
キャリア支援の効果を測定するために、「社内公募の活用率」「キャリア面談後の離職率変化」「社員のエンゲージメントスコアの変化」などを追いかけることが重要です。
「キャリア支援に取り組んでいる」だけでなく、「キャリア支援の結果として何が変わったか」を数字で示すことで、施策の改善と経営への説明ができます。
「人事だけでは担えない」を認識する
キャリアパス支援は「人事が全部やる」のではなく、「マネージャー・先輩社員・外部メンター」など、多くの関係者が関わる仕組みを作ることが重要です。
「人事の仕事は、環境・仕組み・リソースを整えること。日常的なキャリアの対話はマネージャーが担う」という役割分担の明確化が、「人事だけに負荷がかかる」状況を防ぎます。
明日からできる3つのこと
1. 「社員のキャリア希望の現状把握」をする(所要時間:アンケート設計1時間、回収2〜3日)
「現在の仕事への満足度」「3年後にどうなりたいか(社内での選択肢)」「今最も成長したいスキル」——短いアンケートで社員のキャリアニーズを把握することが、支援設計の出発点です。
2. 「社内キャリアパスを可視化する」(所要時間:2〜4時間)
「この職種・ポジションから、次はどういうキャリアパスがあるか」を一枚の図にまとめてみましょう。「縦の昇進ルート」だけでなく「横のキャリアチェンジルート」も含めて可視化することで、社員に「選択肢が見える」状態を作れます。
3. 「管理職のキャリア対話スキル研修」を企画する(所要時間:企画2時間)
「部下のキャリアの話をどう引き出すか」「キャリアの不安・希望を聞いたら、どう応えるか」というスキルを管理職研修に組み込む企画を立ててみましょう。「管理職が動けない」ことが、キャリア支援の最大のボトルネックになっているケースが多いからです。
まとめ:キャリア支援は「人を信じること」から始まる
キャリアパス支援の本質は、「社員が自分のキャリアを自分で切り開ける力と環境を、組織として応援すること」だと思っています。
「この人はこういうキャリアを歩むだろう」という組織側の決めつけではなく、「あなたはどうなりたいですか?それを支援したい」という姿勢——これが、社員の「ここで働き続けたい」という気持ちにつながります。
「人を生かして、事をなす」という言葉があります。社員のキャリアを支援することは、「人を生かす」ことの最も具体的な表れの一つです。人事として、この取り組みに本気で向き合ってほしいと思います。
もっと深く学びたい方へ
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