エンゲージメントが低下している。原因の特定から始める組織改善の進め方
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エンゲージメントが低下している。原因の特定から始める組織改善の進め方

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エンゲージメントが低下している。原因の特定から始める組織改善の進め方

「エンゲージメントサーベイのスコアが下がっていて。でも原因がよくわからなくて、どこから手をつければいいか……」

こういった悩みを持つ人事担当者は多いと思います。サーベイを実施して、スコアが低いことはわかった。でも「なぜ低いのか」の原因がつかめないまま、「とりあえず1on1を増やそう」「研修をやろう」という施策に走ってしまう。そして半年後、スコアはほとんど変わっていない——こういうサイクルを繰り返している組織は少なくないと思います。

エンゲージメントの低下には、必ず原因があります。でも「サーベイのスコア」は「症状」であって「原因」ではない。原因を特定せずに施策を打っても、的外れになりやすい。今日は、エンゲージメント低下の原因を特定するための考え方をお伝えします。


「スコアが低い」は出発点に過ぎない

ある企業の人事担当者から、こんな話を聞きました。

エンゲージメントサーベイを導入して2年。スコアが低い部門が固定されていて、毎年「改善してください」と部門長に伝えるが、スコアは変わらない。経営層からは「で、どうするの?」と丸投げされている。人事は施策を考えようとするが、どの施策が原因に対応しているかが自分でもよくわからない——という状況でした。

この状況の問題は「施策がない」ことではなく「原因がわかっていない」ことです。

組織の問題を複数の部署から聞くと、全員が違う「原因」を挙げます。採用部門は「採用基準の問題」、現場は「マネジメントの問題」、人事は「評価制度の問題」と言う。「みんな正しい。でも一部しか見えていない。象の全体像を見ようとすることが人事の役割」——群盲象をなでる状態が、エンゲージメントの原因特定でも起きています。

問題はもう一つあります。「スコアが低い状態が続いている部門の部門長」がエンゲージメント低下の原因の一部であるとき、その部門長に「改善してください」と言っても状況は変わりません。原因が「マネジメントの問題」であれば、マネジメントを変える(マネージャーの育成・配置転換・組織構造の変更など)必要があります。スコアを伝えるだけでは変わらないわけです。

エンゲージメント低下の主な原因パターン

エンゲージメントが低下する原因は大きく4つのパターンに分けられます。

① マネジメント起因:直属の上司への不満(指示が不明確・フィードバックがない・話を聞いてもらえない)。多くの調査でエンゲージメントに最も大きく影響するのは「直属の上司との関係」と言われています。

② キャリア・成長機会起因:「この会社にいても成長できない」という閉塞感。特に20〜30代の若手社員には、「自分が成長していると実感できているか」がエンゲージメントに大きく影響します。

③ 仕事の意義・目的起因:「なんのためにこの仕事をしているのかわからない」という意味の喪失。「この会社が社会にどう貢献しているか」「自分の仕事が全体の中でどんな意味を持つか」が見えにくい職場では、エンゲージメントが下がりやすい。

④ 環境・条件起因:給与・労働時間・人間関係・物理的環境への不満。これは改善が難しいケースもありますが、「改善する意思があるか」「変化の見通しがあるか」が重要です。

サーベイのスコアだけを見ていると、これらが混在して「何が問題かわからない」状態になりやすい。


エンゲージメント低下の原因を特定する3つのステップ

ステップ1:「スコアの内訳」を分解して見る

まずサーベイのスコアを「部門別・設問別・属性別」に分解してみてください。

「全社スコアが低い」ではなく、「A部門だけが特に低い」「20代社員のスコアが特に低い」「上司への満足度の設問だけが低い」という絞り込みができると、原因の仮説が立てやすくなります。

スコアが低い部門・属性に共通している要因を探すことが、原因特定の第一歩です。

例えば「上司への満足度が全社で低い→マネジメント全体の問題の可能性」「特定の部門だけ低い→その部門のマネージャーの問題の可能性」「全社で業務量に関する設問が低い→組織全体の人員不足・業務過多の可能性」というように、パターンを読み取ることができます。

利用しているサーベイツールによっては、自動で分析結果を提示してくれるものもありますが、「機械的に出てきた分析を読むだけ」では不十分です。人事がデータを自分で見て、仮説を立てる力が求められます。

ステップ2:数字の裏にある「声」を拾う

スコアがわかったら、次は「なぜそのスコアなのか」を人から直接聞く段階です。

スコアが特に低い部門の社員数名に、個別に話を聞いてみてください。「サーベイのスコアが低かったが、何か背景があれば教えてもらえますか」という一言から始まる対話が、原因特定の核心になります。

「本音を話してもらえるか」が成功のカギです。「これを話したら評価に影響するかも」という不安を取り除くために、「話してくれた内容は人事として承りますが、評価には一切使いません」ということを最初に伝えることが大切です。

退職者ヒアリングも有効です。在職中は言えなかった本音が、退職後3ヶ月くらいで出てくることが多い。「なぜ辞めたか」より「何があったら続けていたか」という問いの方が、具体的な改善ヒントが出てきます。エンゲージメントが低くて辞めていった人たちが「何を求めていたか」は、在籍している社員が「何を求めているか」と共通している部分が多いはずです。

ステップ3:「仮説→小さな施策→検証」のサイクルを回す

原因の仮説が立ったら、すぐに大きな施策を打たずに「小さく試してみる」ことが大切です。

「マネジメントが原因だろう」という仮説が立ったなら、まず一つの部門でマネージャー向けの月次対話の場を設けてみる。3ヶ月後にスコアの変化を見る。改善が見られれば横展開する——この「小さく始めて成功事例を作って横展開する」サイクルが、エンゲージメント改善の確実な方法です。

「全社員対象の研修を一斉にやる」という大きな施策は、コストと時間がかかる上に、「原因と関係ない人にも実施している」という非効率が生まれやすい。「ピンポイントで原因に対応する施策」を小さく試すほうが、効果が見えやすく、改善サイクルが回りやすくなります。


「データ」と「対話」の両輪で原因に迫る

エンゲージメント改善で効果的な組織では、「定量データ(サーベイ)」と「定性情報(対話・ヒアリング)」を両方使っています。

定量データだけに頼ると、「数字の動きは見えるが、なぜ動いたかがわからない」という状態になります。定性情報だけに頼ると、「声の大きい人の意見に引きずられる」「特定の部署の声しか届かない」というリスクがあります。

「サーベイで全体像を把握し、ヒアリングで原因を掘り下げる」という組み合わせが、原因特定の精度を上げます。

また、エンゲージメントの変化には「タイムラグ」があることも知っておく必要があります。施策を打ってから、スコアに反映されるまでに半年〜1年かかることもあります。「施策を打ったのにスコアが変わらない」という焦りから、次々と施策を変えることは逆効果です。「なぜ変わらないのか」を掘り下げることが大切です。


明日からできる3つのこと

1. 「直近のサーベイ結果を部門別・設問別に分解してみる」(所要時間:1〜2時間)

サーベイの集計結果を部門別・設問別・属性別(年代、職種、勤続年数など)に分けて見てみましょう。「全社スコア」だけ見ていると見えてこないパターンが、分解することで浮かび上がります。

「どの部門が特に低いか」「どの設問カテゴリが特に低いか」を書き出すことで、仮説が立てやすくなります。

2. 「スコアが特に低い部門の社員1〜2人に話を聞く」(所要時間:各30〜45分)

スコアが低い部門の社員から、1〜2人を選んで個別に話を聞いてみましょう。「今の職場の状況について率直に聞かせてほしい」という姿勢で。聞いたことは評価に使わないと伝えた上で、「最近仕事をしていて一番しんどいことは何ですか?」と問いかけることが原因特定の近道です。

3. 「次のサーベイまでに、一つの部門で小さな施策を試す」(所要時間:施策設計に半日)

仮説が立ったら、スコアが低い部門を一つ選び、小さな施策を試してみましょう。「月1回、マネージャーと社員の1on1を必ず実施する」「毎週月曜の朝礼に感謝共有の1分を追加する」——小さく試して、次のサーベイでスコアの変化を確認する。この一サイクルが、エンゲージメント改善の手応えを生みます。


まとめ

エンゲージメントの低下に「これをやれば解決する」という万能の施策はありません。原因を特定せずに施策を打っても、的外れになりやすい。スコアを分解して、声を拾って、仮説を立てて、小さく試す——この地道なプロセスが、スコアを実際に上げていくための道筋です。

「データを取るだけでは意味がない」——サーベイは起点であって、そこからの対話と行動がエンゲージメント改善の本体です。「スコアを上げること」を目的にするのではなく、「社員一人ひとりが力を発揮できる環境を作ること」を目的に据えることが、本質的なエンゲージメント改善につながります。


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吉田洋介

人事図書館 代表 / 著書『「人事のプロ」はこう動く』

リクルートマネジメントソリューションズで14年間・500社以上の組織人事コンサルティングに従事。 上海駐在を経て2021年に独立。2024年に人事図書館を設立(会員740名超)。 「すべての組織に人事のプロを」を理念に、経営と現場をつなぐ人事の実践知を発信している。

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